オール電化のリフォーム費用は？設備選びや費用比較についても解説

オール電化へのリフォームを考えたとき、どの設備を選べば良いのか迷っていませんか。
実は、設備選びひとつで、暮らしの快適さや毎月の電気代が変わります。
本記事では、オール電化リフォームの主な設備や各機器の比較、電気代の最適化ポイントまでを解説いたします。

オール電化設備選びの基本

オール電化のリフォームを成功させるには、まず導入できる主な設備を知ることが大切です。
まずは、IHやエコキュート、床暖房などオール電化住宅の代表的な設備について解説していきます。

IH調理器の特徴

IHクッキングヒーターは鍋底だけを温める仕組みのため、火が出ないぶん火傷や衣服への引火を防ぐことができます。
さらに、温度センサーが常に加熱面を見張り、設定温度をキープするため、煮込み料理でも焦げ付きにくいです。
タイマーや自動電源オフも搭載され、外出時の切り忘れ事故を避けられるので、高齢者世帯でも安心して使用することができるでしょう。
油煙が少ないぶん、キッチンの壁や換気扇の汚れを抑えられ、リフォーム後の美観も保ちやすくなります。

エコキュートの省エネ

エコキュートはヒートポンプで空気の熱を取り込み、投入電力の約3倍もの熱エネルギーを生み出す高効率タイプです。
くわえて、夜間の安い電気でお湯を沸かして貯めるため、昼間の給湯コストを下げ、年間約数万円の節約が見込めます。
貯湯タンクには真空断熱材を採用すると、外気が冷たい冬でも湯温の低下を抑え、追いだき回数も少なくて済むでしょう。
ただし、タンクは約500kgと重いため、設置する際はコンクリート基礎を増し打ちして、不同沈下を防ぐ設計が欠かせません。

床暖房・浴室乾燥機

温水床暖房は足元からの輻射熱で室温を均一にし、エアコンの温風が苦手な方でも快適に過ごせます。
さらに、ヒートポンプ熱源機と回路を共有できるため、ボイラーを別に置く場合より設備スペースもランニングコストも抑えられるでしょう。
浴室乾燥機を使えば、洗濯物を夜間に乾かしても割安電力帯で済み、共働き家庭や仕事が忙しい方の家事効率が向上します。
これらの設備を一緒に設計すると配管を短くでき、熱ロスを抑えて長期の運用コストをより下げることができます。

▼この記事も読まれています
中古住宅のフルリノベーションについて！費用目安やメリットについても解説

エコキュートと温水器の違い

前章ではオール電化設備の基礎について述べましたが、エコキュートと電気温水器の違いも気になりますよね。
ここでは、仕組みやコストなど両者の違いを比較しながら解説いたします。

湯沸かし方式の違い

エコキュートはヒートポンプ圧縮機で冷媒を高温高圧にし、その凝縮熱をタンクへ移して投入電力の数倍を熱エネルギーとして活用します。
一方、電気温水器はタンク内ヒーターが電気抵抗で発熱するシンプルな構造で、投入電力と得られる熱量はほぼ同じです。
外気温5℃でもエコキュートのCOPは約2.5を保ちますが、電気温水器は1.0のままで、寒い季節ほど差が開きます。
なお、ヒートポンプの運転音は40dB前後と図書館並みに静かですが、深夜に動くため隣家が近い場合は防音シートを巻くと騒音の対策として有効です。

費用と耐用年数比較

機器本体はエコキュートが約30万円～、電気温水器が約20万円〜となっており、設置費まで含めると差額はおおよそ15万円です。
ランニングコストは、モデル世帯でエコキュートが年約4万円、電気温水器が年約12万円、10年では約80万円の差へと広がります。
タンクの耐用年数は双方10年前後ですが、エコキュートは圧縮機交換に約8万円、電気温水器はヒーター交換に約6万円かかります。
交換工事の際、配管を回しやすい床下スペースがあれば作業時間を短縮でき、人件費も抑えられるでしょう。
ちなみに、電気温水器は構造がシンプルなぶん施工性が高く、狭小住宅や集合住宅のパイプシャフトにも収まりやすい点がメリットです。

最適な機種の選び方

お湯の使用量が少ない単身世帯や温暖地域では、初期費用の低さを優先して電気温水器を選ぶほうが、費用対効果が良い場合があります。
反対に、寒冷地や5人以上の大家族では、エコキュートの省エネ効果が大きく、補助金を活用すれば6年ほどで回収できる見込みです。
2025年度の省エネ給湯器補助では、年間給湯効率4.0以上のエコキュートに約8万円、寒冷地モデルなら追加で約2万円が支給されます。
なお、補助制度の内容や金額は年度や自治体によって異なります。
金額はあくまで一例であり、実際に利用できる補助額や条件は、国・自治体の公式ホームページや施工業者で必ず確認してください。
見積もりでは、機器費・工事費・撤去費・補助金額を同じ書式で提示してもらい、隠れコストを見逃さないことが大切です。
また、機種選定では貯湯タンクの容量もチェックしましょう。
目安は、2人世帯で300L、4人世帯で370L、6人世帯で460Lです。
容量が小さすぎると夜間に湯切れが起き、日中の追いだきが増えて効率が落ちます。
最終的には、初期費用と10年後の総所有コストを比較し、家族構成や地域条件を踏まえたシミュレーションで選ぶと納得感が高まります。

▼この記事も読まれています
水回りリフォームに適した時期とは？設備ごとの相場と注意点を解説

オール電化住宅の電気代・維持費の目安

ここまで各設備の比較や選び方を解説しましたが、実際にかかる電気代や維持費もおさえておきましょう。
最後に、オール電化住宅の電気代と維持費について実例を交えて解説していきます。

電気代の試算

2025年8月時点の首都圏夜間割引プランは昼間約35円/kWh、夜間約18円/kWhで、月々の電気代はおよそ1万1,000円です。
一方、同じ世帯がガスコンロとガス給湯器を併用し、電気8kWh・ガス45㎡を使った場合は、電気代7,500円とガス代8,500円で、合計1万6,000円となります。
差額5,000円は年間約6万円、10年で約60万円に広がり、初期投資のほぼ全額を回収できる計算になります。
また、蓄電池7kWhを設置して余剰電力を夜間に使えば、買電量を抑えられ、停電時のバックアップ電源としても安心でしょう。

ガス併用住宅の比較

ガス併用住宅では給湯器の更新サイクルが約10年で、本体交換に20万円前後かかり、設置スペースも屋外壁面に限られる場合があります。
ガスコンロは、バーナー口の目詰まりで火力が落ちたり、CO中毒リスクが高まったりするため、5年ごとに点検費が必要です。
その点、IHはファン掃除さえすれば大きな部品交換が少なく、維持費は年約5,000円ほどで済み、可燃ガスを扱わない安心感も得られます。
また、床暖房をガス温水式で動かすと冬季のガス使用量が増え、年間光熱費差がさらに広がる点にも注意が必要です。

維持費・補助金の計算

都心の再エネ補助では、太陽光5kWとエコキュート導入で約20万円、オール電化移行加算で約5万円が受け取れ、実質初期費用を約35万円減らせます。
国の住宅省エネ総合補助は、断熱改修と合わせて申請すると上限が引き上がり、蓄電池補助も併用すれば最大40万円になります。
エコキュートのアノード棒交換は5年ごとに約1万円、ヒートポンプ配管の冷媒補充は10年ごとに約3万円と見込めば、維持費を計画しやすいでしょう。
蓄電池の寿命はおおむね12年で交換費が80万円程度ですが、FIT終了後の余剰電力自家消費アップにより経済効果で半額近く相殺できます。
設備投資と補助金を組み合わせれば、キャッシュフローがプラスに転じる時期を約7年へ短縮でき、投資利回りは年7%超を見込めます。
ただし、電気料金プランの改定や補助制度の変更リスクがあるため、定期的に料金を比較し最適プランへ乗り換える運用が必要です。

▼この記事も読まれています
空き家リフォーム・リノベーションのメリット！費用はどのくらいかかる？

まとめ

オール電化ではIHやエコキュート、床暖房を適切に選ぶことで、安全性と省エネ、家事効率を同時に高め、長期運用コストも抑えられます。
エコキュートは、電気温水器より初期費は高いものの運転効率が大幅に優れ、補助金と光熱費削減で6年ほどでおおむね差額を回収できます。
夜間割引と再エネ補助を活用したオール電化は、ガス併用より10年で約60万円の光熱費を削減し、投資回収を7年前後に短縮できるでしょう。