マイホーム購入時に必要な頭金とは？相場や支払い時の注意点について解説

マイホームの購入を検討している方にとって、頭金は避けて通れないテーマです。
どのタイミングでどのくらいの額を用意したら良いのか、頭金ゼロでも家が買えるのかなど不安や疑問も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、マイホーム購入時に必要な頭金の基礎知識や相場、支払い時の注意点について解説します。

マイホーム購入時にかかる頭金とは何か？

マイホームを購入するときに必要となる頭金とは、そもそもどのような役割を果たすのかがわからない方もいるでしょう。
まずは、不動産購入時にかかる頭金の概要について解説します。

頭金とは？

マイホーム購入時の頭金とは、住宅購入に必要な総費用のうち自己資金として最初に現金で支払う部分です。
マイホームを購入するときには住宅ローンを利用する形が一般的ですが、頭金はローンを組む前に支払う費用ともいえます。
たとえば、4,000万円のマイホームを購入するときに1,000万円を頭金として現金で支払い、残りの3,000万円を住宅ローンで借りるといった形です。
頭金の額が多いほど借入額が減り、月々の返済負担や総利息は軽減されます。
反対に頭金が少ないと借入額が増え、返済負担がより大きくなります。

住宅ローンと頭金の関係

住宅ローンを借りるにあたり、頭金は大切な役割を果たします。
金融機関によっては住宅ローンの借入額の上限を物件価格の80％までなどと設定しており、このケースでは残りの20％の金額を頭金として用意しなければなりません。
ただし、近年は頭金ゼロでもローンが組める商品も登場しており、自己資金が少なくてもマイホームを購入できる時代になっています。
しかし、頭金が多ければ多いほど住宅ローンの審査で有利になるほか、金利面で優遇されるケースもあります。

頭金の支払いはいつ発生する？

マイホームの頭金は売買契約時や物件の引き渡し時に支払う形が一般的です。
具体的には、売買契約時に手付金として物件価格の5％～10％程度の金額を支払い、残額は引き渡し時に支払う流れとなります。
そのため、頭金は物件選びと同時に準備を進めておくと購入手続きがスムーズです。
なお、手付金は解約手付としての役割を担っており、買主は手付金を放棄、売主は手付金の2倍を買主に支払うことにより売買契約を解除できます。

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マイホーム購入時における頭金の相場

マイホーム購入時に頭金を用意することは大切ですが、いくら必要なのかがわからない方もいるのではないでしょうか。
ここでは、マイホーム購入時における頭金の相場、頭金ゼロでもマイホームの購入は可能かについて解説します。

頭金の相場

マイホーム購入時に頭金をいくら用意するのかは購入する物件の種類や地域、個々の家計事情によって異なります。
住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」によると、注文住宅購入者の頭金の平均額は699万円でした。
これは、住宅購入費用全体の18.1%を占める数字となっています。
建売住宅では294万5,000円、中古一戸建てでは219万7,000円が平均額でした。
マンションだと新築で1,188万7,000円、中古で529万9,000円と、こちらも中古より新築物件購入者のほうが多くの頭金を用意していたことがわかります。
全体で見ると、住宅購入時には10％～20％ほどの頭金を準備している方が多い傾向です。

頭金ゼロでもマイホームの購入は可能？

結論からお伝えすると、頭金がゼロでもマイホームを購入することは十分可能です。
頭金ゼロのメリットは、手持ち資金が少なくてもマイホームを購入できる点です。
ただし、住宅ローンの借入額が増えるとその分審査が厳しくなることは覚悟しなければなりません。
また、金融機関ではあくまでも住宅の担保価値までしかローンを貸し出していません。
そのため、担保価値の低い中古住宅では希望する金額を全額借りられないこともあります。

頭金の比率による返済総額の違い

頭金をいくら用意したら良いのかで迷ったときには、頭金の比率によって返済総額がどこまで変わるのかをシミュレーションすることが大切です。
たとえば4,000万円の住宅を年利1.4％、35年返済のローンを組んで購入するとしましょう。
このとき、頭金がゼロだと総返済額は約5,062万円、毎月の返済額は12万523円となります。
それに対して、頭金を物件価格の10％に相当する400万円用意すると、総返済額は約4,956万円、毎月の返済額は10万8,471円にまで軽減されます。
頭金を物件価格の20％の800万円用意すれば、総返済額は約4,850万円、毎月の返済額は9万6,419円にまで下がり、家計への負担をより軽減することが可能です。

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マイホーム購入時における頭金に関する注意点

マイホームを購入するときに実際に頭金を支払う場面では、いくつか注意しておきたいポイントがあります。
ここでは、後悔しないために押さえておきたい頭金に関する注意点について解説します。

注意点①諸費用は現金で用意する必要がある

マイホーム購入時には物件そのものの購入費用にくわえて各種手数料などの諸費用を支払わなければなりません。
具体的には、登記費用や住宅ローン手数料、火災保険料、印紙税、仲介手数料などです。
これらの諸費用を住宅ローンに含めて借り入れることは基本的にできないため、一定の現金は用意しておく必要があります。
なお、マイホーム購入時にかかる諸費用は注文住宅や新築マンションで物件価格の3％～6％、中古一戸建て・建売住宅・中古マンションで物件価格の6％～9％が目安です。
たとえば、物件の購入価格が3,000万円だったら、諸費用として90万円～270万円ほどの費用がかかる計算となります。
諸費用ローンを利用すると諸費用分の金額を借り入れられますが、住宅ローンとは別契約になるため返済が二重になるほか、金利分の負担がさらに重くなる点に注意が必要です。

注意点②貯金を考慮する

頭金を多く用意したほうが金利負担が軽減されるからといって、貯金の全額を頭金とするのはおすすめできません。
「マイホームを買ったら貯金がゼロになった」とならないよう、頭金や諸費用を支払ったあとの生活費や急な出費、教育費なども見据えた余裕ある資金計画を立てましょう。
無理に頭金を多くしすぎて生活資金が足りなくなるのは避けたいものです。
予定外の出費が発生することに備え、最低でも生活費の半年～1年分程度の貯金を残しておくのが理想です。
もし自分たちで資金計画を立てるのが難しいときには、ファイナンシャルプランナーなどお金の専門家に相談することをおすすめします。

注意点③マイホーム購入時の追加費用を考慮する

マイホームを購入するときにオプションを付けたり建材や設備などをグレードアップしたりすると、追加費用が発生することがあります。
もしローン審査後に追加費用が発生したら現金で対応しなければならないため、万一のときに備えてある程度のお金は手元に残しておきたいところです。
また、マイホームへの入居にあたっては家具や家電の購入費などもかかってきます。
そのため、頭金としていくら入れるかを決めるときには総合的に判断したうえで無理なく出せる金額を設定することが大切です。

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まとめ

マイホームの購入時における頭金とは、物件価格のうちローンで支払う金額を除いた費用です。
頭金の相場は物件価格の10％～20％ほどですが、頭金がゼロでもマイホームを購入することは不可能ではありません。
頭金を多く入れるほど毎月の返済負担が軽減されますが、頭金の金額を決めるときには万が一の支出に備えてある程度余裕を持った資金計画を立てることが大切です。