不動産をスムーズに購入する方法はある？流れと注意点について解説

不動産の購入は、一生に一度かもしれないほどの大きな買い物であるため、後悔しないように慎重に進めたいですよね。
しかし、どのように進めれば良いのか、なにに注意すれば良いのかわからない方もいらっしゃるでしょう。
そこで今回は、不動産の販売形態と購入の流れ、不動産を購入するときに知っておいたほうが良い注意点について解説します。
不動産の購入をご検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

不動産購入の流れと2種類の販売形態の特徴

まずは、不動産はどのように購入するのか、不動産の販売形態について解説します。
不動産の販売形態は、主に以下の2種類です。

●売主物件
●仲介物件

それぞれの特徴やメリット・デメリットについて解説します。

売主物件

売主物件とは、不動産を売主から直接購入する物件です。
不動産売買を個人間でおこなうことはあまりないため、このときの「売主」とは、不動産会社やハウスメーカー、工務店などを指します。
売主物件を購入する大きなメリットは、仲介手数料が発生しないことです。
また、取引する相手が不動産販売のプロであるため、スムーズに手続きが進み、安心して購入できます。
ただし、売主物件を購入する場合は、物件探しや、取引相手である不動産会社選びを自分でおこなわなければなりません。
売主物件は、工法やデザインにそれぞれの会社がこだわりを持っていることが多いため、自分に合った物件を吟味できますが、選択肢が限られることもあります。

仲介物件

仲介物件とは、売主と買主のあいだに不動産会社が入り、取引が成立するように話をまとめて売買する物件です。
仲介物件の場合、購入する物件の売主は、個人の方がほとんどです。
仲介物件を購入する場合、物件探しから売主との交渉、売買契約など、不動産会社がサポートします。
希望条件や不安なことなどを不動産会社と相談しながら進められるため、買主は安心して不動産を購入できます。
売り出されている多数の物件のなかから、希望に合った物件を選ぶことができ、選択肢が多い点もメリットの1つです。
ただし、仲介物件を購入する際には、仲介手数料が発生するため、売主物件より購入時の諸費用がかかることを頭に入れておく必要があります。

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不動産を購入するときの一連の流れ

実際に不動産を購入するときの流れについて把握しておくと、スムーズに手続きを進められます。
不動産の販売形態は2種類あることを前章で解説しましたが、どちらを選択しても大まかな購入の流れは同じです。
そこで次に、不動産を購入するときの一連の流れについて解説します。
不動産を購入するときは、以下のような手順で手続きを進めましょう。

●希望条件を決め資金計画を立てる
●物件を選ぶ
●内見して購入の申し込みをする
●住宅ローンの事前審査を受ける
●売主と売買契約を結ぶ
●金融機関と金銭消費貸借契約を結ぶ

上記の流れに沿って、手続きの内容を順番に解説します。

ステップ1：希望条件を決め資金計画を立てる

不動産を購入する際には、まず家族で話し合い、どのような不動産を購入するのか希望条件を決めることが大切です。
決めておくと良い条件は、物件の価格や間取り、立地条件、交通アクセス、周辺環境などです。
重視したいポイントが多い場合は、優先順位を決めておくと良いですよ。
また、資金計画も立てなければなりません。
住宅ローンをどれくらい借りるのか、毎月いくらまで返済できるのか、また何歳までに完済するのかなど、無理をせずに返済していけるような資金計画を立てることが大切です。

ステップ2：物件を選ぶ

希望条件が決まったら、物件選びの開始です。
インターネットであれば、希望条件を絞り込んで検索できます。
インターネットに掲載していない物件もあるため、不動産会社にご相談ください。

ステップ3：内見して購入の申し込みをする

物件情報に記載されている間取り図や写真だけでは、空間の広さや日当たり、騒音、周辺環境などを体感して確認できないため、気に入った物件は実際に内見することが大切です。
建物は損傷していないか、収納スペースは十分にあるか、水回り設備の使い勝手など、チェックしたい項目を事前にメモしておくと、忘れずに確認できます。
駅や近隣にあるスーパーマーケットなど、暮らしやすさに影響する施設は、自分の足で歩いて、物件からの所要時間や雰囲気などをチェックしておくと生活をイメージしやすくなりますよ。
内見して不動産会社の話を聞き、購入したいと思った場合は、購入の申し込みをおこないましょう。

ステップ4：住宅ローンの事前審査を受ける

住宅ローンを利用して不動産を購入する場合は、金融機関の事前審査を受けて、融資を受けられるかどうか確認する必要があります。
事前審査の結果は、1日～3日ほどで出るのが一般的です。

ステップ5：売主と売買契約を結ぶ

売主と条件交渉をおこない、双方が納得したうえで売買契約を結びます。
このとき、売主に対して手付金を支払います。
手付金の相場は、購入価格の5％～10％ほどです。

ステップ6：金融機関と金銭消費貸借契約を結ぶ

金融機関の本審査を受け、問題がなければ金融機関と金銭消費貸借契約を結びます。
なお、本審査の結果が出るまでには、1週間～2週間ほどかかるのが一般的です。
そして、決済日に購入代金を支払い、所有権移転登記をおこなって購入の完了です。

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不動産を購入するときの流れにおいて知っておくべき注意点

不動産を購入するにあたって、注意したほうが良いことがあれば、事前に知って対策したいですよね。
そこで最後に、不動産を購入するときに知っておいたほうが良い注意点について解説します。

注意点1：余裕を持った資金計画を立てる

住宅ローンの返済は長期間にわたるため、子どもの教育費がかさんだり、家族が病気になったりして返済が苦しくなることはあり得ます。
したがって、ある程度余裕を持たせた資金計画を立てることが大切です。
また、破損した場合の修繕費や、定期的なメンテナンス費用もかかるため、いざというときに慌てることのないよう、住宅ローンの返済とは別に住宅用のお金を貯めておくのがおすすめです。

注意点2：災害に強い不動産を選ぶ

中古の不動産を購入する場合は、建物の耐震強度を確認する必要があります。
新耐震基準を満たしていることだけでなく、耐震診断を利用して確認するとより安心して購入できるでしょう。

注意点3：ハザードマップを確認する

ハザードマップとは、自然災害が発生した際に起こる被害を予測し、危険な場所や、避難経路・避難場所の情報を可視化した地図です。
ハザードマップは、市区町村単位で作成されています。
そのエリアに住んでいる方や、勤め先がある方が、災害時のリスクを事前に把握できるようにすることがハザードマップの目的です。
自然災害には洪水や地震、津波などさまざまな種類があり、災害ごとに発生するリスクや危険な場所が異なるため、種類ごとのハザードマップが作られています。
ハザードマップは、全国の災害リスク情報などをまとめて国土交通省が公開している「ハザードマップポータルサイト」で閲覧できます。
できるだけ災害リスクが低いエリアを選ぶために、ハザードマップを有効に活用しましょう。

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まとめ

不動産を購入する際には、売主物件と仲介物件があり、それぞれにメリット・デメリットがあります。
不動産を購入するときは、一連の流れに沿って手続きを進めますが、まずは希望条件を決めたうえでしっかりと資金計画を立てることが大切です。
また、不動産を購入したあとは長年その場所に住み続けることになるため、地震に強い建物、そしてできるだけ災害リスクが低いエリアですてきな物件を見つけましょう。